緊張感を持って働くことも大事です。しかし、リラックスして働ける方がパフォーマンスが上がる業務もあり、バランスが必要です。しかし、リラックスできる環境が用意されているオフィスはそう多くはありません。ここでは、リラックスして落ち着いて働けるオフィスのメリットを解説していきます。
オフィスがリラックスできる空間としての要素を必要としている理由
コロナ禍を経験した社会で、会社員は極端な言い方をするとオフィスで働くか、自宅やコワーキングスペース、カフェなどのオフィス以外の場所で働くかを選べるようになりました。オフィスがリラックスできる空間でなければならない理由は、つまりそことの対比です。多くの人にとって自宅とは緊張する場所ではないわけですから、リラックスして落ち着いて働きたいというニーズを持つ社員にとって、それができないオフィスは働く場所として選ばれないのは当然ではないでしょうか。
むしろ家でできないことができてこそ、オフィスに通勤する意味・価値が出てくるわけですから、そもそも劣後しているポイントを作るわけにはいかないのです。だからこそ、オフィスにはリラックスして働ける空間がマストとなってきているのです。
オフィスでリラックスを実現するためにマストで必要な機能・設備とは
休憩室（リフレッシュルーム）の併設
家やカフェなど、リモートで働く上で最大のメリットは集中力の途切れ、疲れを感じた時に、その場で休憩モードに入れること（会社は休憩しすぎないように成果などで、仕事を評価する必要あり）。しかし、オフィスで働く中でそんなことをしていたら、社員は白い目で見られる、または白い目で見られると思って休憩することができない（昼休憩は除く）のがオチ。
そこで、会社側が「“合法的に”ここは休んでいい場所ですよ」という空間を設けることで、休憩に対するハードルは下がります。高く飛ぶためには一回しゃがみ込むことも必要になるのです。
オフィス内の働く場所を自由に変えられる
いわゆる「ABW」が可能なオフィスです。社員が業務内容に合わせて働く環境を選べます。たとえば、「午前中は企画のアイデア出したいからファミレス席でチームのメンバーと一緒に座り、午後は企画書に落とし込むため集中ブースで一人で仕事する」ようなことです。
業務内容によって、それぞれに異なる障壁やストレスがあったりする訳ですから、各業務を行いやすい環境を用意することで、メンタル的な自由を社員に与えて働いてもらうことも大切です。
オフィスでリラックスするために「あればより良い」機能・設備
植物などの緑を増やし、緑視率を高める
緑視率とは、視界に占める緑の割合のことです。それにより集中力を高めたり、ストレス軽減ができたり、眼精疲労の回復に効果があると言われています。緑視率は10〜15%が最適と言われており、高めすぎると良くないそうなので注意は必要。ストレスフリーとまではいかなくとも、その効果を期待できるのであれば、取り入れる価値はあると思います。
スタンディングデスク、リクライニング性能の高いチェアなどのオフィス家具
オフィスチェアで背筋をピンと伸ばして働くことが悪い訳ではありません。ただ、ずっと同じ体勢や姿勢で働くと、こりや痛みとなって働きにくくなることもあります。座りすぎで腰が痛い、首が痛いなどの症状があると、パフォーマンスは低下してしまいかねません。
そこで疲れを感じたら、立って仕事ができたり、リクライニング性能を生かして姿勢を変えてみたりできることで、そんな非効率性を解消できるなら、コストパフォーマンスも悪くないのではないでしょうか。会社によっては横になってパソコン作業ができるようなスペースを取り入れるところもあったりします。
気軽に雑談などもできるマグネットスペース
オフィスにいる間、仕事のことしか考えず、会話も雑談禁止だと、息苦しくてリラックスどころではありません。同僚、先輩後輩などと時にはたわいもない話をするなどの息抜きだって必要です。そこでオフィスの機能として必然的に人が集まってくる複合機の側、ウォーターサーバーの横などにスタンディングデスクやベンチなどがあれば、偶発的なコミュニケーションが生まれやすくなります。
もちろん、雑談してもらって気分転換を図ってもらって一向に構わない場所として提供するのですが、部署や役職などに囚われないコミュニケーションによって、思わぬアイデアが生まれる可能性もあるでしょう。
まとめ
オフィス環境に求められる要素は、文化、技術、社会情勢など、さまざまな要素によって変化します。そういう意味で2022年現在は、大きな転換点の真っ只中と言えるかもしれません。今、オフィスは自宅などと並んで社員が選択する働き場となってきています。そこで社員に選ばれないオフィスを維持し続けるぐらいなら、減床することも前向きな判断となるでしょう。今オフィスを構えるすべての企業に変化が求められており、そこで変化に順応できてこそ業績・採用などあらゆる面でライバル企業と差がつくのかもしれません。